どの団体へ寄付するか、それが問題だ
どこかの人道支援団体に寄付をするというのは尊い行為であることにちがいはないのであるが、自分たちが労働の対価として得た収入から寄付金を拠出するからには寄付先も吟味せざるを得ない。
海外サイト「LA TRIBUNE」は、寄付金の使途や活動内容を仔細に報告し協力者たちとの情報共有に尽力している米NGO「チャリティー・ウォーター」を紹介している。
米NGOチャリティー・ウォーター
チャリティー・ウォーターは、2006年に創設されたアメリカの人道支援団体である。創設者であるScott Harrison氏は発展途上にある国の多くの人びとが安全な水が飲めずに亡くなっていくという現実に着目し、そのような人びとに清潔な飲料水を届けるために活動を始めた。
具体的には世界中に井戸を掘ったり、様々な企業とコラボしてチャリティーイベントを行ったりしている。
SNSで情報共有
活動のためには協賛者からの寄付が欠かせない。そこでこの団体が寄付金アップのために使用したツールはSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)だ。
SNSの代表格であるTwitter、Facebook、Instagramを駆使し、チャリティー・ウォーターがどのような活動を行っているか、集まった寄付金がどこで、だれのために、何のプロジェクトに使われているのかを仔細に報告している。
Scott氏は、「使い途がわからないものに寄付をしたい人なんていないはずだ」と考えており、「逆説的に言えば活動内容の可視化はより多くの寄付の喚起につながる」とも述べている。

LA TRIBUNE
http://www.latribune.fr/チャリティー・ウォーター
http://www.charitywater.org/